人材戦略を支える福利厚生⑬「従業員への福利厚生の周知」

福利厚生制度を周知し、投資対効果を高める

福利厚生制度は従業員が利用しないと効果がありません。よってニーズを吸い上げて利用してもらえる制度を導入した次は、その制度を従業員に周知して利用を促します。

利用が多くなることで福利厚生の投資対効果が高まります。

前回と同様に、福利厚生の充実に意欲のある法人を表彰・認証するハタラクエール（福利厚生表彰・認証制度）への応募用紙に福利厚生の周知方法を記入してもらっています。その中からいくつか紹介しますので、まずは図表をご覧ください。

周知の手段はいろいろありますが、多くは「既存の制度についても、新入社員に伝える」「新制度は導入時に伝えている」「社内WEBサイト、電子掲示板で発信している」などが目立ちますね。この辺はどの会社もやっているでしょう。いろんなメディアを通じて周知を図っていることは分りました。

多様なメディアの活用

これだけでは参考にならないので、応募事例を見てみましょう。まずは周知に使うメディアです。

こちらも社員が実践した福利厚生活用を紹介しています。人事に発信だけでなく社員も巻き込んでいます。

従業員の福利厚生ニーズに着目する

従業員がニーズを感じた時に福利厚生が用意されていると、社員は会社への信頼感が高まります。従業員エンゲージメントや定着につながる一歩です。社員が欲しい福利厚生がすぐ見つかることが重要ですね。

福利厚生は、ニーズの吸い上げ、制度の周知と手間がかかります。給与のように簡単ではありません。でも、福利厚生のご担当者が手をかけていることは社員に必ず伝わり、会社への帰属意識の向上が期待できます。