人材戦略を支える福利厚生⑫「福利厚生の従業員ニーズ」

福利厚生で従業員エンゲージメントを高める

今回はニーズを吸い上げる事例を紹介します。

福利厚生の充実に意欲のある法人を表彰・認証するハタラクエール（福利厚生表彰・認証制度）への応募用紙に福利厚生ニーズをどのように吸い上げているかを記入してもらっています。その中からいくつか紹介します。

会議等でニーズを吸い上げ

まずは従業員との会議や集まりで直接、ニーズを拾っていますね。自由記入の回答を実際に拾ってみましょう。

上記の企業では、定期的にニーズを吸い上げる機会を設けています。さらには福利厚生制度を見直すときは、制度改正前に従業員から改善要望を聞いてから見直しを実行するようです。

次に、会議ではなく常に従業員のニーズを吸い上げる仕組みの事例です。

業界によっては、同業他社と情報交換をしているところもあります。

下記の回答では、若手や女性といった会社として重視していきたい従業員属性に絞ってニーズを拾っているようです。

従業員アンケートの実施でニーズを吸い上げ

満足度調査やエンゲージメントサーベイは尋ねたい項目が多いので、あまり福利厚生の質問を用意できません。こうした調査で気になる点が見つかったら別途福利厚生調査を行うという会社もあります。

労使交渉でニーズ把握

労働組合は従業員のニーズにもっとも接していますし、それを反映するのが組合の役割です。組合には積極的に協力してもらいましょう。福利厚生制度への認知度調査を行っている組合もあります。

まとめ

従業員の福利厚生ニーズを把握しなければ、会社の福利厚生を充実させることはできません。
もちろん、ニーズを把握せずに新たな福利厚生サービスを導入することも可能ですが、従業員が本当に求めているものを提供できなければ、エンゲージメントの向上にはつながらないでしょう。

実際、「福利厚生ニーズを把握していない」と回答した企業はわずか1%であり、多くの職場が会議等での情報収集やアンケート調査を通じて、従業員のニーズを吸い上げています。特に近年は、リモートワークや柔軟な勤務時間を可能にする制度、メンタルヘルスケアの充実など、従業員のワークライフバランスを支援する福利厚生が求められています。

社会や働き方の変化に伴い、ニーズも多様化しています。こうしたニーズに応えられる福利厚生制度は、従業員満足度の向上だけでなく、離職率の低下や採用活動での競争力強化にもつながるでしょう。